運動習慣の大切さ

スポーツ庁「体力・運動能力調査」の語ること

2017.10.17


 体育の日を前にした今月8日、スポーツ庁は2016年度の体力・運動能力調査の結果を発表し、3539歳女性の評価が過去最低、30代後半から40代前半の男性も低下傾向になるなど、働き盛りの3040代での低下や停滞が目立ったことを報告しています(109日、各紙)

 体力・運動能力調査は昭和39年の東京五輪を契機に始まりました。毎年実施して体育の日に合わせて公表され、健康増進政策に反映する仕組みとなっています。

 50代以上では逆に体力向上が続いているという二極化傾向も明らかになり、育児や仕事で忙しい世代の運動離れが背景にあるのではと推論されています。 

今回は運動のストレス解消効果についても調査され、「感じる」と肯定的に回答した割合は全世代で9095%程度に上っていて、スポーツの価値を認める人が多いことが分かっています。

また、20歳以下の子供の運動能力は改善傾向が続いており、幼児期の外遊びの頻度か高い小学生ほど今も運動習慣が身についていて体力向上に結び付いているとの評価も示されています。週に6日以上外遊びをしていると答えた10歳児は、テストの平均合計点も高かったそうです。

こうした結果とは逆に、近年は子供たちの運動器の「老化」が問題になり、簡単に捻挫、骨折する「ロコモティブシンドローム(ロコモ:骨や筋肉、関節などの機能不全) 」の疑いの児童が増えているようです。危機感を募らせた文科省は昨年度から学校での健康診断に「運動器検診」を追加しています。

子供の運動不足が深刻化、スポーツ庁の全国体力テストでは1週間の運動時間がゼロという小中学生は314%、約14万人に達しました(2018.11.27、産経)

この報道では、トイレットペーパーがうまく切れないとか、液状のりの容器を押す力加減が分からず噴出させる、ひもを結べないなどの事例が報告されており、手先を上手に使うことができない子供が増えていることに危機感を募らせています。