インフルエンザについて



インフルエンザ対策は万全ですか

インフルエンザ・ワクチン接種を受けましょう

                    

鳥インフルエンザの流行

咋シーズンは大分、山口、京都などで、「H5N1」型・鳥インフルエンザの流行があり大量の鶏が死にましたが、幸いにして人への感染は起こりませんでした。

ベトナムでは、鳥インフルエンザ感染によって8月に3人の死亡者が発生しており、さらに9月にはいりハノイで生後14ヶ月の幼児の死亡が確認されて、昨年からの累計で20人の死者がでています。

ウイルスの変異がもっと進んで「ヒトからヒトへ」の感染が起こるようなタイプに変わったときには、大流行につながりかねない危険性を秘めているともいえるのです。

農林水産庁の研究班は、咋シーズンの鳥インフルエンザの感染経路について調査を進め、野鳥が韓国など海外からウイルスを国内に持ち込み、スズメ、ネズミ、ヒトなどを介して鶏舎内で感染が広がったという可能性を指摘した報告書を6月にまとめています。

ウイルスの起源と「種の壁」

A型インフルエンザウイルスは、もともとカモなど野生の水禽類がもっていたもので、それがニワトリ、アヒルなどの家禽類に広がり、約150年前にヒトに伝播し、さらにはブタやウマ、アザラシ、クジラなどにも感染するようになって進化をとげたものと考えられています。

最近オランダの研究チームによって、A型鳥インフルエンザウイルスがペットのネコにも感染することが確認され、ネコの体内でヒトに感染しやすい新型インフルエンザウイルスに変異する可能性についても触れられています。

このようにA型インフルエンザウイルスは宿主域が広く、動物によって、またヒトでも香港型やソ連型といった亜型が数多く存在するのですが、「種の壁」を越えては感染しにくいウイルスと言っても間違いではありません。

従って、鳥インフルエンザが簡単にヒトに感染することもなく、わが国では、鳥インフルエンザ騒ぎでも養鶏業者で発病する人はなかったのです。さらに、鶏肉や卵を食べて感染することはまず考えられないことから、日本では一般の人が感染する恐れは極めて少ないと言えるのではないでしょうか。

しかし、学校でニワトリやアヒルの世話をしている児童は、糞の始末や鶏舎の衛生、手洗いなどに細心の注意を払う必要があるでしょう。

新型インフルエンザの登場

鳥インフルエンザの流行が再び起こるとなると、新型インフルエンザが出現する危険性が高まることになりかねません。

新型インフルエンザは、トリやブタが一緒に飼われている中国南西部の湖沼地帯で発生するのが一般的と言われています。ブタの体内で、トリ型ウイルスとヒト型ウイルスが混ざり合い、ハイブリッドウィルスという遺伝子交雑ウイルスが生まれて新型になるのではないかと考えられているようです。

そのほかにも、トリのインフルエンザウイルスが人に感染してヒトの体内で新しいウイルスに生まれ変わり新型インフルエンザになる可能性や、ブタに感染したトリ・インフルエンザウイルスがヒトに感染しやすいウイルスに変身して新型が登場する可能性も否定できないようです。

トリやヒトのインフルエンザが流行すると、トリやヒトのインフルエンザウイルス相互の接触機会が増えて、「ヒトからヒトへ」感染を起こしかねない「新型ウイルス」が生まれる危険性が高まることになります。

従って、インフルエンザにかかる人をできるだけ少なくすれば、新型登場の機会も減るという理屈になりますから、ワクチンを受けて発病を予防することは、個人個人を護るという発想以上に大切な意味があるともいえるでしょう。

「導火線に火がついた」 新型インフルエンザの登場

新型インフルエンザの登場は「導火線に火がつきかかっている」とか、「導火線に火がついた」状態と表現されるように、明日に出現しても不思議はない状態と考えられています。

新型インフルエンザによるパンデミック(爆発的な世界的大流行のこと)が起こると、わが国だけで1,740万人〜2,524万人が感染し、約10万人の死者が出るという厚生労働省の試算結果もあり、タミフルというインフルエンザ特効薬は2,500万人分の国家的備蓄が計画されています。

しかし、小児科用のタミフル・ドライシロップは、国内臨床試験において体重8.5kg未満の小児に対する使用経験はないとされ、1歳未満の患者さんに対する安全性が確立されていないので使用しないようにというメーカーの指示もでています。
 また、タミフルを使った子どもの2割に、薬の効かない耐性ウイルスの出現がみられるとの報告もあり、次第に効きにくくなってくるのではないかという新たな問題も持ち上がっているのです。

インフルエンザ・ワクチンを受けましょう!

インフルエンザ特効薬が開発されたおかげで治療も随分と進歩はしましたが、インフルエンザ治療の基本はあくまでもワクチンによる予防につきます。

ワクチンは万能ではなく、ワクチンの有効率も7〜8割と考えられていますが、11月末までには予防注射を2回済ませてシーズンに備えたいものです。

もちろん、新型ウイルスには従来のワクチンの効果はなく、有効なワクチンが使用できるようになるまでに最低数ヶ月はかかるというのでは、なんとも歯がゆい感じがしないでもないのですが。

医療機関によって「格差」がある ワクチンの値段

毎年インフルエンザのシーズンになると、ワクチンの接種費用が病院によってマチマチだという苦情が新聞にのることが少なくありません。

受ける側にとっては、値段に差があることは腑に落ちないかもしれませんが、統一した接種費用を医師会で決めることは、独占禁止法違反の疑いという点から公正取引委員会で禁じられています。

価格差については、医師会や医療機関がその根拠をきちっと説明すべきであるという意見も少なくないようですが、消費者(この場合は接種を受ける人)の利益を守ると称して、ほかの一般商品と同じように価格の統一を禁じる理由などについて、公取委が先ず説明する責任を負っているのではないでしょうか?

注射という行為だけみれば、どこで注射を受けようと同じように見えるかもしれません。

しかし、予防接種についての知識や、接種するのが問題になりかねない禁忌事項の取り扱いとその解釈や判断など、接種についての医師の知識や技量というものには差があるわけですから、接種費用に格差があって当たり前というのも一つの見方でしょうが、納得できない人が多いのも当然のことでしょう。

大切な国民の健康と安心に関することでもあり、接種の値段が同一であっても不自然ではないとも思えるのですが。


インフルエンザについての疑問  

インフルエンザワクチンは有効でしょうか?
インフルエンザ脳症は怖い合併症と聞きましたが、脳症とは何ですか?
症は予防接種で防ぐことは可能ですか?
4 特効薬のタミフルがインフルエンザ感染予防に使えるようになったと聞きましたが?


  厚生労働省 「医療従事者にワクチン接種を」 要請 

 厚労省は9月7日、医師や看護師等の医療従事者は、インフルエンザの予防接種を受けるよう努力すべきことを都道府県に対して要請しました。

米国では、高齢者や基礎疾患を有する者のほか、「生後6〜23ヶ月の小児」、「0〜23ヶ月の小児と蜜に接触する者」 なども接種対象としているため、「(医療機関で、抵抗力の弱い小児や高齢者と蜜に接する)医師や看護師が予防接種を受けることは意義がある」と指摘し、都道府県にPRを求めたものです。

今シーズンのワクチン製造量は 2,061万本が予定されていますが、厚労省の接種勧奨策によって接種希望者が増えることも予想され、この数でも十分かどうかは分からなくなりそうな状況です。

昨シーズンは、一昨年の約1.4倍の1,480万本が確保されましたが、それでも12月にはワクチン不足が深刻になって社会問題化したのはご存知の通りです。


インフルエンザの 流行始まる?

9月27日に、熱で受診していた箕面市内の5歳児から「A香港型」のインフルエンザウイルスが分離されました。

 児童が通う同じ豊中市内の幼稚園ではほか10数人の患者さんが発生していますが、それ以上の拡大につながる恐れは今のところないようです。

 ウイルス株の分析も進んでおり、昨年流行した「パナマ型」ではなく、今季のワクチンにも含まれている「ワイオミング型」に近いウイルスということが判明しています。

 従って、もしこのウイルスによる流行が広がるとしたら、今年のワクチンは効くのではないかという期待が膨らみます。

 いずれにしても9月からインフルエンザが流行するということは珍しく、昨年よりも40日も早く登場したことになりますが、この先どのような流行状況になるかその動向に警戒が必要でしょう。

例年より早めのワクチン接種をお勧めします。

12歳以下の児童には、約1ヶ月の間隔で2回の接種が必要です。

インフルエンザ 「新型」対策 6段階の計画策定

厚生労働省は、強い感染力をもつ「新型インフルエンザ」の出現に備え、6段階の状況に応じた医療体制や抗ウイルス剤の備蓄・配分などに関する計画の策定方針を固め、併せて、各都道府県にも同様に対応策の策定を指示しました。(10月1日、各紙)

この計画では、@平常時、A海外での鳥インフルエンザ発生、B国内での鳥インフルエンザ発生、C海外での新型インフルエンザ発生、D国内での限定的な新型インフルエンザ発生、E新型インフルエンザの大規模発生−の六つの状況に応じた対応策が整えられるというものです。

インフルエンザ 予防接種後死亡 昨年は8人

インフルエンザの予防接種による副作用が疑われる報告は、2003年度に192件あり、うち8人が死亡したことが、30日、厚生労働省のまとめで分かったそうです。

死亡した8人はいずれも50歳以上で、死亡と接種との因果関係はいずれも「少ない」、「情報が少なく評価できない」などの判断で明らかではないようですが、子どもへの接種に余り神経質になる必要はなさそうです。(10月1日、日経報道)




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