子どもとメディア   



 テレビをはじめとするメディアが子どもに与える影響についての関心が大きくなって、子を持つ親の心配がいっそう膨らんできたように思います。

佐世保の事件やメル友被害をみるまでもなく、インターネットや携帯電話で広がる危険性も世間で懸念されている通りでしょうが、どのような影響があるのか証拠を示すのがむずかしい問題だけに、親にとっては余分に不安がつのるでしょう。

今年の2月に、日本小児科医会は「子どもとメディアの問題に対する提言」を発表し、乳幼児がメディアに接する時間を制限するように呼びかけたのです。

その理由として、テレビやビデオを見る機会が多い乳幼児に、言葉の遅れや、他人と視線を合わさないなどの問題行動がより多く見られることを挙げています。

提言の内容は、

@    2歳までの乳幼児にはテレビ・ビデオ視聴を控える。

A    授乳中・食事中の視聴はやめる。

B    すべてのメディアへの接触時間は2時間まで、テレビゲームは同30分までが目安。

C    子ども部屋にテレビ・ビデオ・パソコンをおかない。

D    保護者と子どもでメディアを上手に利用するルールをつくる、 となっています。

一方、日本小児科学会も4年前から「子どもの生活環境改善委員会」を立ち上げてこの問題に取り組んでおり、東京都や岡山県などの3地域で1歳半の子ども1,900人の親へのアンケート調査を実施しました。

その結果、テレビを長時間見る子どもは、そうでないこどもに比べ、言葉の遅れが2倍の割合で多かったことがわかり、長時間視聴が発語の遅れにつながる危険性を指摘した提言をまとめて公表しています。

このような懸念は以前からもたれてはいたのですが、5年前にアメリカ小児科学会が同様の勧告を出してからは、テレビ反対派の声が大きくなったような気がします。

アメリカ小児科学会の提言というのは、「子どもの健全な発育のためには『2歳未満の子どもはテレビ画面への接触は避ける、6歳までは1時間、6歳以降は2時間までに制限することが必要』」というもので、この提言をもとに養育者のための「メディア教育」に取り組んでいます。

このようにテレビの見すぎが子どもの言葉の発達を遅らせるのではないかという危惧ばかりではなく、視聴時間が長いほど子どもは肥満になりやすく、感情のコントロールもまずく、すぐにキレる傾向がみられるという専門家の指摘もあります。

夜遅くまでテレビを視るということは、寝不足をさそい、翌日は頭痛や疲労を訴える子どもが増えることになりかねません。スナック菓子のながら食いと、運動不足が重なって肥満を増長するという意見もうなずけることです。

テレビの視すぎにより脳内のセロトニンという物質の活動が弱ってくるために心の安定を欠くようになるのではないかという説も出されており、科学的な解明が待たれるころでしょう。

テレビの視聴時間が子どもに及ぼす影響のほか、殺人場面とか、成人向けドラマのように番組の内容が子どもに与える影響についても考えておかなければなりません。

有害番組を規制しようとする政府と、報道の自由を盾に規制に反対する日本民間放送連盟の対立は平行線のままで、簡単に結論は出そうにもありません。

学者や弁護士でつくられた「放送と青少年に関する委員会」は、子どもの成長発達を促進するような番組づくりを求めており、一方、NHK放送文化研究所も、メディアが子どもの発達に与える影響についての追跡調査を3年前から進めています。

テレビには負の面ばかりではなく、情緒の形成や教養に役立つ内容の番組も決してないわけではありません。しかしながら少子化の影響で視聴率が低下したため優れた子ども向け番組は減少の一途といわれ、黄金時代であった70年代の5分の1にまで減ってしまったということです。

いずれにしても、どのようにテレビを利用するかという点を深く考えずに、無制限にだらだらと見せることの弊害をわきまえておくことが大切ではないでしょうか。

テレビを見せておけば、子どもはおとなしくしていて都合が良いからといって、テレビに子どものお守り代わりをさせるような態度は許されるものではありません。テレビ漬けによる親子の接触の低下などが、子どもの心身の健康に大きな害を及ぼしているのではないかという懸念を抱かずにはおれないからです。

子どもにだけテレビ視聴を禁止し、自分は好き勝手にという態度も許されるかどうか。テレビを見ながら育ち、テレビが生活の一部になってしまっている今の親世代がこういった意見に素直に反応できるかどうかが今後は問われてくることになるでしょう。

いずれにしても、メディアが子どもに与える影響の科学的なエビデンスを積み上げ、その利点は利点として上手に利用し、負の側面は十分に理解した上で子どもに接することが求められるのではないでしょうか。

と同時に、テレビの功罪はともかくとして、親子のコミュニケーションをどのように積み上げていくかは大切な問題であり、子育て環境が大きく様変わりする中で考えておくべき決して小さくはない課題と言ってもいいでしょう。

平成16年7月

 

                         浜本小児科 院長  浜本 芳彦



戻る