インフルエンザ 流行期に?

                                                                        2013.12.17

 大阪でもインフルエンザの報告が増えつつあり、本格的な流行の序章が始まったように思われます。

 感染症動向調査の対象疾患全体の報告数も、第42週の1,510例を底に毎週2.726.8(46) ずつ増加してきています。第49週(12月2日〜8日)は前週比14.0%増の3,623例が報告されており、インフルエンザも前週比44%増の138例となりました。

ちなみに、平成24年の1月中旬からはA香港型インフルエンザの大規模流行が起きましたが、これはウイルスに大きな変異が起こった結果によるもので、今シーズンのワクチンはこの抗原変異に沿った変更が行われています。

しかし、昨年末の第49週の報告数は93例に過ぎず、2年続きで流行規模の小さな年の瀬ということになりそうです

昨年4月には、「新型インフルエンザ対策特別措置法」が成立し、新型が発生すると、政府は対策本部を設置して基本方針を決定する手筈となっており、感染力が強い場合には、外出やイベントの自粛要請、人々の行動の制限などの対策が可能となっています。この措置法は、平成21年の流行の際、検疫や対策に大きな混乱と課題を残した新型インフルエンザ(H1N1型)対策の課題を踏まえて施行されたものです。

今年4月には、中国で鳥インフルエンザ(H7N9型)のヒトへの感染が確認され、感染者は3週間で100人を超えて死者も18人になる騒ぎとなりました(5月末には132人。死者37人)。

H7N9型インフルエンザはヒトからヒトへの感染は確認されていないものの、市場の家きん類の間で広まった可能性が高いとされているようです。感染源や感染経路にも不明な点が少なくなく、パンデミック(世界的大流行)を起こす可能性も否定はされていません。

4月の段階で、ヒトに感染しやすい形に変異していることが確認されており、日本の感染研は、中国の保健当局などが解析したウイルスの遺伝子情報をWHOを通じて入手したのをはじめ、ワクチン製造に必要なウイルス株を培養するための情報分析に着手しています。

その後H7N9型は感染者が激減していましたが、秋になって感染拡大の兆しが再燃し、10月には浙江省の67歳男性、11月には同じく浙江省の64歳女性、57歳男性の感染が確認され、軽症の「潜在的な」感染者が既に多く出ているのではないかとの見方もあり、これで中国本土の感染者は2市10省で140人(死者45人)に上ったとのことです(1130日、毎日新聞)。

わが国では、未だH7N9型インフルエンザの発生をみていませんが、今後の流行状況に注意する必要性がありそうです。