インフルエンザ 全国で流行入り

2014.12.16  

厚労省は12月5日、「インフルエンザが流行期に入った」と発表しました。

流行開始は昨季の13-14年のそれより3週間も早く、1週間あたりの推計総患者数は約10万人、前週(1123日まで)の約4万人の2倍を上回ったということです。44都道府県で前週より増加、年齢別の最多層は10代前半となっています。

全国約5千ヵ所のインフルエンザ定点から報告される患者数は第43週以降に増え続け、第47週は一定点あたり0.94人、第481.90、さらに12月7日までの第49週は3.49となって、流行開始の目安である「1.00人」を超えました。

流行は岩手県や福島県などの東北、関東、九州、近畿圏などにも広がり、検出株の9割はA香港型」(H3N2)が占めています。2月上旬に34.44人でピークを迎えた昨シーズンよりは流行の頂点が早まる可能性も強くなってきています。

早期のワクチン接種が望まれますが、今季のA香港型に対するワクチンの効果は例年に比して十分なものではないとも予測されています。

妊婦がインフルエンザ感染で重症化しやすいことは、09年に大流行した新型インフルエンザH1N1pdm09で実証済みですが、この時、米国では約60人の妊婦が新型インフルエンザによって死亡したとされています。

妊婦は免疫力が低下する傾向にあり、妊娠中の感染は早産となるリスクが高まるためにワクチン接種が積極的に勧められています。妊婦への接種は感染リスクを35%も減らすことが分かっています(12月9日、産経新聞)。

歴史的に見ても「新型インフルエンザ」が発生する確率は高いと考えられますが、それが鳥インフルエンザである可能性は低いと見られています。

新型インフルエンザ対策として、平成25年4月には「国民の生命及び健康を保護し、国民生活及び国民経済に及ぼす影響が最少となるように特別な措置を定めた危機管理」を徹底するように「新型インフルエンザ等対策特別措置法(特措法)」が制定されました。

1997年に香港で発生したH5N1」型トリ・インフルエンザ、2013年に中国で出現したH7N9」型などに対しても警戒を怠るわけにはいきません。

今年11月には、千葉県で採取されたカモ類のフンから、更に11月末に鹿児島県出水市のマナヅルからも高病原性鳥インフルエンザウイルスが検出(今季4例目)されましたが、現在のところ、いずれもヒトーヒト感染につながる様子もなく、パンデミックにつながる可能性は低いと考えられているようです。

1216日、宮崎県は延岡市の飼育場の鶏から鳥インフルエンザウイルスが検出されたことを明らかにし、この養鶏場の飼育鶏を隔離しました。宮崎県では2007年に3例発生した時に約20万羽が、11年にも102万羽が殺処分されたという前歴があります。

いずれのトリインフルエンザもウイルスの遺伝子が変異してヒトからヒトに感染しやすくなる可能性がないとは言えず、今後の「抗原」変異に十分な注意を払うことが必要となりそうです。